院長夫人の関与度合いで変わる
「離職率」への影響と
組織文化マネジメント

医科クリニックにおいて、院長夫人が業務運営にどの程度関与するかは、組織文化、職員の心理安全性、そして離職率に直結する重要要素である。院長夫人は事務長としての役割を持つケースから、バックオフィスの補助的立場、さらには実質的な現場責任者まで、クリニックによって関与度は様々である。しかし、関与が適切なバランスを欠くことで、院内の秩序が揺らぎ、スタッフ間に不信感や摩擦が生じ、結果として離職率が上昇するケースを数多く見てきた。

私は社労士として、多くの医科クリニックの労務管理に関与してきた中で、組織が安定するクリニックには共通点があると感じている。それは「院長夫人の役割と権限が明確であること」である。一方、離職率が高いクリニックに共通するのは、役割・権限・指揮命令系統が曖昧で、現場スタッフが誰の指示に従うべきか迷う構造が放置されている点だ。

　

【1　関与度が高い場合に起こりやすい離職リスク】
まず、院長夫人の関与度が高いケースでは、次のようなリスクが目立つ。

・情緒的な指導が増え、注意の仕方が属人的になる
・スタッフが「誰に評価されているのか」が不明確
・院長夫人が現場リーダーと衝突し、職員が板挟みになる
・プライベートの価値観が業務に持ち込まれる

特に内科や整形、小児科では現場の人間関係が業務効率に強く影響するため、指導の一貫性が失われると、スタッフは精神的疲労を感じやすい。美容医療の現場でも同様で、感情的な指摘が続くとスタッフが離れやすくなる傾向がある。

私が以前支援した小児科クリニックでは、院長夫人がスタッフの細かな言動に介入し、現場リーダーの裁量が十分に発揮できていない状態が続いていた。結果として、スタッフ間の信頼関係が低下し、採用しても短期間で離職するという悪循環に陥っていた。

　

【2　関与度が低すぎる場合に起こる問題】
一方、院長夫人の関与度が極端に低い場合にも問題が生じる。

・事務管理が属人化し、情報流通が滞る
・現場の不満や課題が院長に届かない
・現場責任者が独善的になり、内部統制が弱くなる
・院長の労務判断を補佐する存在が不在となり、トラブルが長期化する

特に労務管理の知識が不足している現場リーダーが主導してしまうと、法的リスクを含む判断が行われ、後から大きな問題に発展するケースも少なくない。

　

【3　離職率が安定するクリニックの共通点】
離職率が低く、組織文化が安定しているクリニックには次の特徴がある。

・院長、院長夫人、現場責任者の役割分担が明文化されている
・評価制度と指揮命令系統が一本化されている
・院長夫人は「管理の標準化」「院長補佐」に特化している
・感情ではなくデータと事実に基づく運営を徹底している
・面談制度や情報共有会議を通じて心理的安全性を確保している

実際に私が支援した外科クリニックでは、院長夫人が主にバックオフィスの管理に徹し、現場の指揮命令は師長に完全に任せる仕組みを導入したところ、離職率が劇的に改善した。

　

【4　適切な関与度を実現するための組織文化マネジメント】
適切な関与度を保つためには、以下のマネジメントが効果的である。

（1）役割・権限の文書化
・就業規則、マニュアル、組織図に明記
・指揮命令系統を一本化し、「誰が最終判断者か」を共有

（2）院長夫人の立場を「管理の仕組みづくり」に特化
現場の細部には介入せず、以下のような領域に集中させると良い。
・評価制度
・労務相談窓口
・給与確認
・情報共有の標準化
・外部専門家との連携

（3）感情を排したコミュニケーション基準の導入
・注意は事実ベースで、文書化して共有
・現場リーダーを介した三段階の指示系統に統一

（4）定期的な院内コミュニケーション面談の運用
離職予防には、業務評価ではなく「関係性の改善」を目的とした面談制度が有効である。

小児科、美容、整形など女性比率が高い職場では、この面談制度が特に大きな効果を発揮する。

　

【5　社労士として感じるポイント】
医科クリニックに特有の問題として、家族経営の強さと閉鎖性が挙げられる。
そのため、関与度が少し変わるだけで院内文化が揺らぎやすく、スタッフの不満が一気に表面化する構造がある。

私は実務で院長夫人との面談も多く行うが、多くの方は「悪気があるわけではなく、クリニックを良くしたい」という強い思いを持っている。ただし、適切な方法で関与しなければ、逆に離職率の上昇につながってしまう。

重要なのは、家族経営ならではの強みを活かしつつ、組織運営の仕組みを外部の目線で整えることである。

　

【まとめ】
院長夫人の関与度合いは、医科クリニックの離職率に大きな影響を与える。
重要なのは関与の「強弱」ではなく、「役割の明確化」と「組織文化を乱さない関わり方」を整えることである。
適切な組織設計により、離職率は安定し、長期的に強いクリニック運営が可能となる。

　

 

執筆：特定社会保険労務士 鈴木教大（社会保険労務士法人レクシード）