手術日・検査日のシフト構築と
休憩確保（眼科）

眼科外来では、手術日と検査日の業務密度が大きく異なるため、シフト構築の設計を誤ると業務量の偏在が生じやすくなる。特に、白内障手術や硝子体手術が複数件入る日は、医師だけでなく看護師や視能訓練士、受付スタッフも含めて負荷が集中し、休憩取得が後ろ倒しになるケースが散見される。社労士として、こうした日によく現場に入るが、業務負荷と休憩管理が不十分なクリニックでは離職率が高まりやすい傾向があると感じている。本稿では医科特化の労務管理の観点から、手術日と検査日のシフト最適化と休憩確保の実務ポイントを整理する。

まず、手術日の特徴として、突発的な延長リスクを前提にシフトを組む必要がある。例えば、白内障手術で10分程度の想定遅延が連続すると、午後の外来業務に影響が出る。この遅延を吸収できる設計がない場合、スタッフの休憩が後ろ倒しになり、結果として法定休憩の確保に支障を来す。労働基準法上、6時間を超える場合の45分休憩、8時間超の60分休憩は必ず確保しなければならない。忙しいクリニックほど、この線引きが曖昧になりがちであるが、後から帳尻を合わせることはできず、管理者が明確に統制すべきである。

次に、検査日の特徴として、ピークが午前中に集中しやすい点が挙げられる。視力検査やOCT、眼底検査などは患者数の変動に左右されやすく、特に高齢者が多い地域では来院時間が偏る傾向が強い。この偏りを平準化するために、検査スタッフの早番遅番を細かく設け、受付段階で事前に検査導線を可視化しておくことが重要となる。私が支援しているクリニックでは、受付用タブレットにリアルタイム検査状況を表示することで、スタッフ間の連携が格段に向上した例がある。

シフト構築の実務としては、手術日と検査日の「人員を入れる時間帯」を分けて考える必要がある。手術日は午前中から集中投入し、検査日は患者集中が読める時間帯にピンポイントで配置する。これにより、不要な長時間拘束を防ぎ、結果としてスタッフの満足度が上がり、休憩確保もしやすくなる。シフトの組み方が曖昧なクリニックでは、スタッフ同士の不満が特に休憩時間をめぐって顕在化するため、労務トラブルの温床となり得る。

また、休憩確保の観点では、休憩室の環境整備が意外と重要な役割を果たす。休憩室が荷物置き場と化しているクリニックでは、スタッフが休憩に入っても心が休まりにくい。私が訪れたある眼科では、休憩室をリニューアルし、照明と椅子を整えた結果、休憩後のスタッフの表情が明らかに変わった。休憩の質は、労働生産性に直結する。

さらに、手術日にはローテーション制の導入が有効である。例えば、術前準備担当、術中フォロー担当、術後フォロー担当を固定しないことで、個人の負荷が偏らないようにする。負荷が高い業務を一部スタッフに固定する運用を続けると、モチベーション低下や離職リスクが高まる。社労士として現場を見ていると、こうした小さな偏りが蓄積して人材流出を招くケースを数多く見てきた。

休憩管理の実務では、打刻時間と実際の休憩取得時間に乖離が出ないよう、運用ルールを明示する必要がある。特に人員配置に余裕がないクリニックでは「休憩に入ったつもりが、呼ばれて戻ってしまった」というケースが頻発するため、休憩中の呼び戻しを禁止するか、どうしても必要な場合は休憩の中断と再取得をルール化することが望ましい。

さらに、シフト作成者が治療機器の習熟度を把握しておくことも欠かせない。例えば、OCT操作ができるスタッフが限られている状況では、検査日の業務負荷が特定のスタッフに集中する。こうしたスキル偏在が起きると、結局は休憩確保ができない原因となる。スキルマップを作成し、各スタッフの業務範囲と習熟度を可視化することで、適切な人員配置が可能になる。

最後に、スタッフ側にも「休憩取得は権利であり義務である」ことを周知する必要がある。繁忙を理由に休憩を後回しにする文化を放置すると、長時間労働や健康問題につながり、最終的には組織運営のリスクとなる。手術日と検査日は忙しさの性質が異なるが、いずれも適切なシフトと休憩管理によって業務効率を大きく改善できる。医療機関の労務支援を行う社労士として、こうした仕組みが整備されているかどうかは、現場力を測る重要な指標だと感じている。